長崎県大村市は、歴史的な玖島城石垣の一部をデジタル化し、非代替性トークン（NFT）としてふるさと納税の返礼品に加えるという革新的なプロジェクトを開始しました。
ふるさと納税3万でNFT権利取得！
この取り組みは、デジタル資産としてのNFTの概念を活用し、地域の文化遺産を保存するための資金を集める目的があります。
寄付者は3万円を寄付することで、玖島城石垣の石一つ一つのデジタル所有権を得ることができ、専用のNFTカードとAIによる石垣の3D画像が提供されます。
NFTは、デジタル世界のコレクターズアイテムのようなものです。例えば、あなたが特別なトレーディングカードを持っていて、それが世界に一つしかないとしたら、それはとても価値があると言えますね。NFTも同じで、デジタルアートや音楽、ゲーム内のアイテムなど、インターネット上で唯一無二のものとして存在します。
このプロジェクトは、ブロックチェーン技術を使用しており、データの改ざんや不正利用が困難なため、安全にデータを記録できるという利点があります。
ブロックチェーンは、デジタル情報（ブロック）を分散ネットワーク（チェーン）を通じてリンクさせ、情報の改ざんを防ぐ技術です。
各ブロックには取引データとその前のブロックのハッシュ値が含まれ、これによりデータの整合性が保たれます。
この分散台帳技術は、一部のシステムが停止しても全体としては機能し続けるため、高い耐障害性を持ちます。ブロックチェーンは仮想通貨だけでなく、多くの産業で透明性とセキュリティを提供するために利用されています。
玖島城自体は1599年に築かれ、明治維新まで大村藩主の居城として使用されていました。
現在は大村公園として知られ、美しい石垣は市の観光ポスターにも登場するなど、市民に親しまれています。
しかし、石垣は経年劣化により崩落の危険性が高まっており、このNFTプロジェクトによる寄付金は、石垣の保存方法を検討するための調査研究費に充てられる予定です。
寄付者は、スマートフォンなどで専用カードを読み込むことで、デジタル空間内の玖島城が表示され、取得した石の位置を確認できます。
石の画像には自分の名前やメッセージを記入することも可能！
このように、大村市のNFTプロジェクトは、地域の歴史的価値をデジタル化し、それを通じて文化遺産の保全に貢献するという、新しい形の地域貢献と文化保存の試みです。
この取り組みは、伝統的な文化財の価値を再認識し、それを未来に繋げるための資金を集めるという点で、非常に意義深いものと言えるでしょう。
